酷暑に泣く東京都民が切望する虚構新聞の「23区ドーム計画」と同時進行する 戦慄の月への移動計画

引用 虚構新聞

本日付の虚構新聞によると東京23区がドーム化されることがわかったらしいです。連日続く「酷暑」対策に急場の策として考えられたのかと思いきや、担当者は昨冬から計画していたということで、来月の着工は確実なものとなっているようです。既に今春に各スーパーゼネコンからの見積を検討、都による工事業者の選定も済んでおり、大きな問題がなければ公表されている20年7月までには完成の予定です。また、ドーム内で使用される巨大エアコンの開発には英国ダイコン社が着手しており、これまでの冷却方式を使用しない新しいやり方でのエアコンを開発中です。都の23区ドーム化計画は、単に東京都の計画に終わらず多方面に波及しています。

ドームは数ヵ所作られ移住のための基地として利用される

■明かされた月への移動計画

この時期に23区ドーム化計画が発表された裏には日本政府が秘密裏に進めている大規模な国家的事業があることが総務庁関係者からのリークで明らかとなりました。既に計画決定している23区ドーム化計画は東京オリンピックに向けたインフラ整備事業や酷暑対策の為のものではなく、月へ向けた移動計画の拠点整備だというのです。先般からの異常な気温の上昇は南極に発生するオゾンホールに似た現象の為であることがわかっており、この現象は将来に向けて激化することが判明、早急に対策を取る必要があるのです。また、こうした気象の異常は早いサイクルで変化しており、数年中に極度な高温状態となり人類が死滅するとの推測が成されています。このため、日本政府はアメリカや中国と共同で月に移動拠点を設置、人類を移動させる計画を進めてきたのです。日本国内のドーム計画は東京だけではなく、大阪、名古屋、広島、札幌、福岡でも予定されています。

■アポロ計画は中止され「リボーン2018」が進行していた

アメリカでアポロ計画が中止となった理由は、今日の異常気象対策によるためです。日米中の共同研究チームは、1970年後半に判明した異常気象による壊滅的被害を避けるための対策を検討し始めました。まず、最初に取り組んだのが「短期的危機回避の計画」でした、その結果「月を移動拠点」とすることが検討され、1980年代に入って実施に移されました。アメリカが月にアポロを送らなくなった理由はここにあったのです、スペースシャトル計画は地球の周回軌道上での活動とされてきましたが、実際には月に建設されていた移動拠点に建設資材等を届けるための作戦だったのです。この月移動計画は「リボーン2018」と名付けられており、今年、本格始動します。東京都23区がドーム化され大阪から順次ドーム化が進み、国内で移住者選抜の委員会が立ち上がるころには月の拠点に関する情報も一般に開示されます。

■既に漏れていた移住計画

これまで公になることがなかった「月への移動」ですが、既に数年前からこのことを知っていた人たちがいます。そうなんです、北海道で民間企業ながらロケット研究をしているインスターラテラテクノロジ社です。彼らに協力する江堀氏はIT関連企業代表を務める期間に政府が進めていたリボーン計画を知り、民間でロケット開発を行わなければ政府主導の計画だけでは全国民を救えないことを知ったのです。しかしながら、彼らのロケットは試作段階であり、現状で使える状態にはありません。では、政府はどのようにして全国民を月まで移動させる気なのでしょうか。

■最終的には更に遠い惑星への移住が計画されている

国産の大型ロケットはニッシン自動車とヨコダ自動車、それとダンポ社によって製作され富士の麓、御殿場の陸上自衛隊敷地内のロケット基地に格納されています。先の総務庁職員の話によれば「1基で200人が搭乗可能、数基が既に完成して配備されています」ということでした。しかし、数十基程度のロケットで1億を超す日本国民を全員、移動させることは不可能です。日本政府では移住者選定委員会を設け、月に移動する人間を選び出す計画のようです。また、月に移動後は米中から移動してきた人間と協同して、さらに遠くの惑星への移住を目指すことになるようです。東京23区のドーム化計画から明らかになった人類の危機、そして生き残りのための移動と移住。これから私たち人類は大変な局面を乗り越えていかなくてはなりません、皆さんがフォースと共にありますように。

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